DXってなんだ
なぜいまDX
DXを具体的に進めていくとぶつかるさまざまな課題の解決に向けて、役立つツールをご紹介ます。
DX推進指標～DX推進における「健康診断」～
自己診断によって自社のDXレベルを測るための指標です。現状や課題についての認識を社内で共有し、ベンチマークから自社の位置を知ることができます。実際のアクションに繋げたり、DXの進捗を毎年確認するために活用できます。
DX推進指標自己診断のメリット
1.認識共有
自社のDXができているか？できていないか？
関係者が集まって議論することで、認識の共有ができます。
2.アクションの議論
DXの推進に向けて何をしたらよいか？
次のアクションへの議論を行うことで、実際のアクションに繋げられます。
3.進捗の把握
去年に比べて自社のDXは進んだか？
毎年診断を行うことで、自社のDXの取り組みの進捗管理ができます。
プラットフォームデジタル化指標～DX推進におけるITシステムの「精密検査」～
DX推進の取り組みにおいて、現在利用しているITシステムをベースに追加・変更・廃棄などを実施しながら、段階的にDXに対応できるITシステムを目指していくことが一般的です。そのためにはまず、現状のITシステムの問題点や問題箇所を明らかにして対策していく必要があります。
PFデジタル化指標が目指していること
DX推進指標などによりITシステムに何らかの問題があると判断したとき、PFデジタル化指標を活用することで、次の3つを目指します。
- ITシステムについての詳細な評価により、問題点を見える化する
- 対策が必要な箇所を特定し、優先順位決定のための情報を明確にする
- 優先順位に従ったロードマップの策定と対策の実行を促進する
PFデジタル化指標でわかること
- 最新データをいつでも利用できるITシステムになっているか
- 環境の変化に素早く対応できるか
- ITシステムの事業上の重要性、顧客影響度などを十分に把握しているか
- ITシステムに関する費用・人員数・内製化率などは適切か
- 全社としてのデータ分析やAI活用の仕組みは適切か
- 事業上の重要性などに従い適切なITシステムに投資しているか
- ITを所有する代わりに外部ITサービスを利用して環境の変化に素早く対応しているか
DX実践手引書～DXを成功に導く～
「DX実践手引書 ITシステム構築編」は、これからDXに取り組み始める、もしくは取り組みの途中にある担当者に向けた手引書です。DX実現に向けたITシステムのあるべき姿と、その技術要素と活用事例を紹介することで、DX推進担当者が自社のITシステムをどのように変えるべきかについての検討を支援します。
IPAによるDX先進企業の調査結果を反映しています。
「DX実践手引書 ITシステム構築編」は、DXでビジネスを成功に導いている先進企業へのインタビュー調査を踏まえ、DXの成功に必要な考え方をまとめています。
DX認定制度
DX認定制度は、DX推進の準備が整っていると認められた企業を国が認定する制度です。
本制度では、「企業がデジタルによって自らのビジネスを変革する準備ができている状態（DX-Ready）」であることを、Webサイトなどの公表媒体をもって確認できた事業者を認定します。
DX推進ポータルサイトの「DX認定制度 認定事業者の一覧」には各社の申請書が掲載されています。どのような取り組みが認定されているのかを、参考として見てみましょう。
DX認定制度を受けるメリット
DX認定制度ロゴマークを利用できる
「自社がDXに積極的に取り組んでいる企業」であることをアピールするために、国が認定しているDX認定制度のロゴマークを利用できます。
DX投資促進税制による支援措置を受けられる
DX認定を受けるだけでなく、全社レベルでのDX推進に向けた事業計画を法務大臣から認定されると、DX実現に必要なデジタル関連投資に対して税額控除、もしくは特別償却を受けられます。
中小企業を対象とした金融による支援措置を受けられる
中小企業者は、DX推進を含む企業経営における戦略的利用のために必要な設備資金等について、民間金融機関から基準利率より低い利率で融資を受けられたり、信用保証枠の拡大を受けられたりします。
DX白書
IPAが発行した「DX白書2021」の続刊として、日米企業アンケート調査結果の経年変化や最新動向、国内DX事例の分析に基づくDXの取組状況の概観、DX推進への課題や求められる取組の方向性などについて解説する「DX白書2023」が公開されました
みらデジ経営チェック
もしかしたらデジタル化の対応が遅れているかも？
同業種・同地域の事業者と比較しながら、あなたの会社の経営課題やデジタル化への取組状況を確認し、課題解決に向けた”気づき”を見つけましょう！
